@misc{oai:d-repo.ier.hit-u.ac.jp:02019369,
 author = {深尾　京司 and Fukao Kyoji and 牧野　達治 and Makino Tatsuji},
 month = {Sep},
 note = {1990年代以降の日本のサービス産業では、労働生産性が長期にわたって停滞し、これが主因となって人々の平均実質所得・賃金率もほとんど上昇しなかった。このような近年の生産性停滞の原因を解明するためには、サービス産業の生産性が堅調に上昇した1990年以前において、労働生産性上昇がどのような要因でもたらされたのかを知ることが有益であろう。このような問題意識から深尾・牧野（2021）では、基盤研究S「サービス産業の生産性：決定要因と向上策」（2016-2021年）の一部として、1955-1970年をカバーする24産業別の「高度成長期日本産業生産性（JIP）データベース」を作成し、これと1970-2012年をカバーするJIPデータベース2015のうち1970-2000年分、1994-2015年をカバーするJIPデータベース2018のうち2000-2015年分をそれぞれ24産業別に集計したデータとを接続することによって、1955年以来のサービス産業の労働生産性動向とその決定要因を分析した。当アイテムのコンテンツから1955-1970年のデータが入手できる。
なお、24産業分類としては、日本の1998SNAベース国民経済計算統計における経済活動別分類のうち一部を分離・統合した24産業別（住宅（持家）では、労働投入が無いため、労働生産性が計測できない。このため一部の分析は住宅（持家）を除く23産業を対象とする）を使っている。, 時間単位, Time Unit, データベース, database, 集計, Aggregation},
 title = {高度成長期日本産業生産性データベース},
 year = {2022}
}